ご利用案内

ご利用案内

開館時間

午前9時から午後9時まで

※ただし、分館については、学習センター使用団体として登録のない団体の専用使用は午後5時45分まで

休館日

火曜日(火曜日が祝日の場合は、その翌日)、祝日、12月29日から翌年の1月3日まで

※学習センター使用団体として登録のある団体は、12月29日から翌年の1月3日までを除く休館日の利用が可能です。

施設の使用について

• 1回の使用は、3時間以内とします。ただし、多目的ホール、軽運動室及びテニスコートの個人使用は、1時間単位とし、3時間を限度とします。
• 団体で専用使用する場合、5名以上が必要です。

団体で使用する場合の申し込み案内

清水学習センター使用団体として登録されている場合

申込方法（以下のいずれか）

1. 福島市学習センターオンライン予約システム（外部サイトへリンク）での申込（24時間利用可能）
2. 学習センター窓口での紙申請（午前9時から午後5時45分まで、ただし休館日を除く）

申込期間と申込できる件数

※1日が休館日の場合は、翌開館日から受け付けます。

※使用される内容(物品の販売、その他管理上不適切な行為等)によっては貸館をお断りさせていただく場合があります。

※利用時間は、準備、片付けを含んだ時間となります。

清水学習センター使用団体として登録するには

清水学習センターへ来館またはお電話(024-557-7400)でお問い合わせください。
団体登録に係る申請書等は福島市学習センター使用団体登録についてでご確認ください。

清水学習センター使用団体として登録されていない場合

利用者ID登録

予約申請の前に利用者登録（利用者IDの取得）が必要です。
事前にシステムにて利用者仮登録後、本人確認書類（免許証等）を持参のうえ、市民センターや各学習センター窓口にて本人確認を受け、登録承認となります。

ただし、すでにほかの学習センターより利用者ID、パスワードを受け取っている場合は、不要です。

ご希望の方は、下記のマニュアルをダウンロードください。
福島市市民センター・学習センター予約システムマニュアル（PDF：5,492KB）

申込方法（以下のいずれか）

1. 福島市学習センターオンライン予約システム（外部サイトへリンク）での申込（24時間利用可能）
2. 学習センター窓口での紙申請（午前9時から午後5時45分まで、ただし休館日を除く）

申込期間

※1日が休館日の場合は、翌開館日から受け付けます。

※使用される内容(物品の販売、その他管理上不適切な行為等)によっては貸館をお断りさせていただく場合があります。

※利用時間は、準備、片付けを含んだ時間となります。

個人使用

多目的ホール、軽運動及びテニスコートの個人使用日は、休館日および公的な行事の開催日等を除く毎週金・土曜日とし、その利用は次により行います。

• (1)使用時間は、午前9時から午後5時45分までとする。
• (2)個人使用日以外で専用使用のない場合は、個人使用に準じ使用できるものとする。

※なお、個人使用・個人学習を希望される場合は、事前に各学習センターまでお問い合わせください。

個人学習

学習センターを利用して個人で学習しようとする者の施設使用は次のとおりです。

• (1)使用時間は、開館日の午前9時から午後5時45分まで
• (2)学習センターの主催事業や専用使用のない場合に限り、個人学習の場として学習センターを利用できます。ただし、多目的ホール、軽運動室及びテニスコートは除きます。
• (3)利用料は無料です。

使用料

前納となります。原則、使用申請をされる際に納入ください。

なお、社会教育関係団体として団体登録申請し認定を受ければ減免になります(附属設備の使用料を含む)。

また、障がいのあるかたにつきましては、使用料が免除になる制度がございます。

詳しくは障がいのあるかたの市有施設使用料等が免除になりますでご確認ください。

料金表

1.施設の使用料

備考

• (1)1回の使用は、3時間以内とする。ただし、多目的ホール、軽運動室及びテニスコートの個人使用は1時間単位とし、3時間を限度とする。
• (2)高校生以下及び65歳以上の方の個人使用料は減免とする。
• (3)映画会、音楽会その他の催し等で、入場料、会費またはこれに類する料金を徴収して使用する場合の使用料は、この表に掲げる料金の3倍に相当する額とする。

2.附属設備の使用料

使用の制限

次のいずれかに該当すると認める場合は、使用を許可せず、また、その使用の条件を変更し、使用を停止し、または、使用の許可を取り消しいたします。

1. 使用の許可目的または、許可に付した条件に違反したとき。
2. 公の秩序を乱し、または、善良の風俗を害するおそれがあるとき。
3. 集団的にまたは常習的に暴力的不法行為をおこなうおそれがある組織及びその関係者が使用し、若しくは使用に関係し、またはこれらの者の利益になると認められるとき。
4. 施設及び備付物件を滅失し、または毀損するおそれがあるとき。
5. 営利を目的とする行為、その他これに類する行為をおこなうおそれがあるとき。
6. 偽りその他不正の手段により許可を受けたとき。
7. その他管理運営上支障があるとき。
8. 公益上やむを得ない理由が生じたとき